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☆国内の主要製造業20社が2009年3月末までの半年間に、国内外でグループの従業員を計約8万7千人削減したことが2日、分かった。電機メーカーの人員削減が目立ち、昨年秋からの世界同時不況で抜本的なリストラを迫られたことが鮮明となった。
20社の09年3月末の連結グループ従業員数は、合計で約285万8千人。08年3月末比で0・4%増となっているものの08年9月末から3・0%減少した。
従業員数は業容拡大で05年3月末以降、増加してきたが、昨年末からN社が2万人減など大規模な人員削減策を相次いで公表。業績の急悪化に伴い、人員削減にかじを切った。
大手電機メーカーが大幅減となったのは、世界的な需要の減少に加え、テレビなどの価格下落が続いていることから、一時的な経費削減策ではなく構造改革を迫られたためだ。(6月2日:東京新聞より)